がん患者の高齢化と訪問看護

8月29日の読売新聞朝刊一面に国立がんセンター東病院が、超高齢時代のがん患者と家族の支援ノウハウの確立を目的として実施し、在宅患者で抗がん剤を服用しながら外来治療を受ける患者家族を対象とした大規模対面調査である。

がん患者のうち65歳以上の割合は約7割で支える側の家族は老々介護世帯が5割を超えるという。その中に軽度も含めた認知症の高齢者の割合は6割を超える。しかし介護保険サービスを受けている人は約1割で十分な支援をうけていないことがわかった。またそのような介護状況で家族訴えは「急変時に自宅で対応できるのか？」「膨大な治療の情報についていけないし、頭の整理がつかない」ことが明らかになった。

訪問看護を受けていれば急変時の対応への不安や治療の情報のわかりやすい説明にも対応できるのに、まだまだ在宅で療養するがん患者の訪問看護活用がすすんでいない現実が浮き彫りになった。
がん末期の在宅看取りの利用者だけが訪問看護の対象ではなく、調査対象である外来治療中で老々介護世帯やひとり暮らしのがん患者に訪問看護がいきわたるようなPRが求められている。