調査研究事業報告書を読み取り訪問看護に生かす

昨年度萩原が財団在職中に検討委員を務めた調査研究事業の報告書がでました。 日本介護支援専門員協会が行った「医療ニーズが高い利用者に対する地域における支援（特に訪問看護）に関する調査研究事業」報告書です。

この調査研究事業は在宅療養者の重度化が進む中、必要な利用者に必要な医療サービス（特に訪問看護）が提供されるようにするためにケアマネジャーのケアマネジメントをサポートすることを目的として調査を行いました。

調査で明らかになったこと

1. ケアマネジャーは訪問看護の必要な疾患は「COPD」「悪性新生物」「神経難病」としている
2. ケアマネジャーが訪問看護を必要と考えている主な医療処置は「喀痰吸引」「気管切開」「経管栄養の管理」である
3. ケアマネジャーは審査会の医師意見書の訪問看護チェック欄を重視している
4. ケアマネジャーのアセスメントで訪問看護は必要となった場合でも利用者の意向を重視し導入できない場合もある
5. 当初訪問看護が導入できなかった場合でも、介護者だけで対応できなくなったときに急きょ導入することが多い

上記5項目は報告書の一部ですが、これらから見えてくることはケアマネジャーはは急変が予測される重度の利用者、利用処置の必要な利用者には訪問看護が必要であることを認識していることがわかります。しかし訪問看護の導入に際して利用者等の意向を重視しているところに問題があります。

訪問看護がどのようなサービスかよくわからない利用者が積極的に訪問看護を選択することはかなり難しいといえます。

そこで、私たち訪問看護師はケアマネジャーへのアプローチとして訪問看護の効果を説明することが重要です。方法としては効果のあった具体的事例を示すこと、ケアマネジャーと同行し訪問看護の必要性を直接示すことです。